株式会社リブセンス（代表取締役社長：村上太一、本社：東京都港区、証券コード：6054）が運営する転職口コミサイト『転職会議』（URL：https://jobtalk.jp/） は、新卒で入社した企業を1年未満で退職した経験のある50歳未満の人を対象に「新卒入社後の早期離職に関する実態調査」を実施しました。

今回の調査により、新卒入社した人の4人に1人（約25％）が1年未満で退職している実態が明らかになりました。また、早期退職経験者の4人に3人（約74％）が「入社前にリスクを予知できていれば退職は防げたと思う」と回答しており、勤務形態や研修制度など、入社前に得ていた情報と実際の職場環境との間に生じるギャップが、早期離職に影響している可能性が示されました。

■新卒で入社した企業を1年未満で退職した人は4人に1人（約25％）

スクリーニング調査では、「最終学歴の学校を卒業ないし修了した後に、新卒で一般企業に正社員として入社した」と回答した5,952人を対象に、新卒入社した企業を1年未満で退職した経験の有無を聞きました。
その結果、約25％が「退職したことがある」と回答し、新卒入社の約4人に1人が1年未満で離職を経験していることがわかりました。
この結果を受け、本調査では早期離職を経験した人を対象に、退職の背景や入社前後の働き方に関する認識について調査しました。

■早期離職経験者の4人に3人（約74％）が「入社前にリスクを予知できていれば退職は防げたと思う」と回答

新卒で入社した企業を1年未満で退職した経験がある240名を対象に、退職の背景や入社前の情報収集状況について調査しました。
その結果、4人に3人（約74％）が「入社前にリスクを予知できていれば退職は防げたと思う」と回答しました。

一方で、入社前の情報収集が十分だったと感じている人は約半数にとどまり、入社前に得られる企業情報と実際の就業環境との間に、認識の違いが生じている可能性がうかがえます。

■入社直後の退職をどう防ぐか。企業に求められる取り組み

今回の調査結果は、求職者の「入社前の想像と入社後の勤務実態のギャップ」が、早期離職のリスクとなりうることが示されました。

実際、退職理由の上位に「労働環境」「人間関係」など従来から指摘されている要因が挙がっているなか、
・リモートワーク体制など、入社以前に聞いていた勤務内容と異なっていた
・研修制度が不十分だった／働き方などの相談窓口・サポートが不十分だった
といった、企業側の努力や改善で早期離職を防げた可能性のある声も多く見られています。

現在は企業情報や働き方に関する情報の流通量が増えており、求職者が企業での働き方を事前に調べること自体は以前より容易になっています。一方で、入手した情報の正確性や、社内の実際の声も含めて誤認識がないか改めて確認する必要があると考えられます。

同時に、企業にとっても、発信している情報が学生や内定者に網羅性をもって正しく伝わっているか、実態に即した形で伝えられているかを見直すことが重要と言えます。

入社前と後のギャップを完全になくすことは難しいものの、企業がどのような点でギャップが生まれやすいのかを把握し、理解促進のための情報発信や入社後のサポート体制を整えることは、早期離職の防止につながる可能性があります。

企業の口コミ情報は、求職者が企業理解を深めるだけでなく、企業側にとっても、自社の働き方や組織課題を把握する手がかりとなります。企業が口コミを通じた社員の声を把握し、改善や情報発信に活用していくことも重要と言えるでしょう。

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調査対象：最終学歴を卒業または修了後、新卒で一般企業に正社員として入社し、入社した企業を1年未満で退職した経験のある50歳未満の方
調査サンプル数：スクリーニング調査12,001名
　　　　　　　　本調査240名
調査期間：2026年2月19日～2026年2月23日
調査方式：インターネット調査

■ 転職会議について（URL： https://jobtalk.jp/）

転職会議は、転職活動における情報の非対称性や労働環境の不透明性と、それによって生じる転職のミスマッチを解消することを目的として、2010年にサービスをリリースしました。2026年現在、累計会員数（退会者を除く）は1000万人を超え、全国23万社・約550万件の転職口コミ情報を掲載しています。また、企業向けには、自社の口コミを閲覧し、口コミに返信ができるサービス「転職会議MIRROR」を提供しています。

■ 株式会社リブセンスについて（URL：https://www.livesense.co.jp/）

株式会社リブセンスは、「あたりまえを、発明しよう。」をコーポレートビジョンに掲げ、『マッハバイト』『転職会議』『転職ドラフト』『batonn（バトン）』『IESHIL（イエシル）』などのサービスを展開しています。新しい“あたりまえ”の発明を通じて、より多くのお客様に、そして広く社会に必要とされる企業を目指しています。

・所在地　　東京都港区海岸1-7-1 東京ポートシティ竹芝10F
・設立　　　2006年2月8日
・資本金　　237百万円
・代表者　　代表取締役社長　村上太一
・事業内容　インターネットメディア運営事業